Square（スクエア）はQRコード決済に対応できる？今後の対応予定と代替サービスを徹底解説

カード決済を始めとした決済サービスを提供する『Square(スクエア)』。

2020年8月4日から電子マネー決済にも対応する等、決済可能なサービスを順次拡大しております。

そして、2022年8月9日からQRコード決済『PayPay（ペイペイ）』決済への対応を開始したことで、現在『全19種』ものキャッシュレス決済に対応可能となりました。

そんな『Square(スクエア)』ですが、PayPay以外のQRコード決済には現在対応しておりません。

しかし、将来的に『Square(スクエア)』がPayPay以外のQRコード決済に対応する可能性は充分あると思います。

この記事では、『Square(スクエア)』が今後、QRコード決済に対応する可能性についての考察と、現時点で代替となる決済サービスについて解説していきます。

現在、Square（スクエア）が対応している決済方法

現時点で『Square(スクエア)』が対応している決済方法は、

各決済方法別に対応している決済ブランドは以下の通りです。

カード決済	VISA 決済手数料3.25% Mastercard 決済手数料3.25% AMEX 決済手数料3.25% JCB 決済手数料3.25% DinersClub 決済手数料3.25% Discover 決済手数料3.25%
電子マネー決済	iD 決済手数料3.25% QUICPay 決済手数料3.25% 交通系IC詳細 決済手数料3.25% ApplePay 決済手数料3.25%
QRコード決済	PayPay 決済手数料3.25%

Square関係者のQRコード決済への見解

過去に、メディアの取材や会見の場で『Square(スクエア)』の関係者がQRコード決済について発言をしております。

2019年に『Square(スクエア)』の創業者であるジャック・ドーシーCEOが来日した際には、

「QRコード決済への対応は、システムアップデートで対応できる。必要であると判断したら対応する。」

といった発言をしております。

また、同年9月に、ITmediaが行った取材では、『Square(スクエア)』の事業者向けサービス担当責任者を務めるアリッサ・ヘンリー氏が

「その国で最もポピュラーな決済手段に適用できるような商品を構築すること」

を『Square(スクエア)』のポリシーとして挙げると同時に、

「QRコード決済は事業者も加盟店も利用者も増えてきているが、そのメインは中国のインバウンドで主流ではない」

と、QRコード決済が日本における主流のキャッシュレス決済ではないと認識していることがわかります。

2019年時点では、日本国内のQRコード市場はシェア拡大の途上段階である一方、中国本土では決済市場の9割の金額をQRコード決済(ALIPAY、WeChatPay)が占めている状況だったため、「QRコード決済＝中国人観光客向け」という見解のようです。

つまり、

ということになります。

裏を返せば、

ということになります。

QRコード決済における国内シェアトップの『PayPay』決済に対応！

2022年8月9日より『Square(スクエア)』の決済方法にPayPayが追加されたことが発表されました。

PayPayは2018年10月にサービスを開始し、2022年7月13日に登録ユーザー数4900万人を突破するほどの急成長ぶりです。

この3年9ヶ月間の成長過程を見て、日本における主要キャッシュレス決済の一つと『Square（スクエア）』は判断したのでしょう。

Square（スクエア）がPayPay以外のQRコード決済に対応する可能性は？

現時点で『Square(スクエア)』がPayPay以外のQRコード決済に対応するかどうか、公式の発表はありません。

しかし、以下の２つの理由から将来的には、『Square(スクエア)』がQRコード決済に対応する可能性は充分あると思います。

それぞれの理由について、詳しく解説していきます。

【理由①】日本国内におけるQRコード決済のシェアが拡大していること

「QRコード決済への対応について、Square関係者の見解は？」でも解説した通り、『Square(スクエア)』が提供する決済手段は、その国の主流のものであることを重視しております。

日本国内において、QRコード決済の認知が拡大したのは、2018年12月にPayPayが実施した「100億円あげちゃうキャンペーン」です。

当記事で紹介したSquare関係者の見解は、2019年時点のものであり、当時のQRコード決済は後発のキャッシュレス決済ということもあり、まだまだ主流とは言えない状況でした。

しかし、キャッシュレス推進協議が行ったコード決済利用動向調査によると、QRコード決済の利用金額は年々増加していることがわかります。

	店舗利用金額	2018年比
2018年	1650億円	–
2019年	1兆1205億円	679.0%
2020年	4兆2000億円	2545.0%
2021年	7兆3487億円	4452.7%

また、株式会社インフキュリオンが実施した「決済動向調査」では、2020年3月から2022年4月にかけて、QRコード決済のシェアが大きく伸びていることがわかります。

	2020年3月	2022年4月	増加率
QRコード決済	12%	57%	45%
クレジットカード	78%	77%	-1%
電子マネー	49%	56%	7%

QRコード決済の利用率は、2020年3月から2022年4月にかけて45％と大きく増加しております。

その勢いはSuicaやnanaco等の電子マネーに並ぶほどでしたが、2022年4月の調査でついにQRコード決済の利用率が電子マネーを上回る結果となりました。

短期間でここまでシェアを拡大したQRコード決済は、日本国内において主流の決済手段の一つといえる成長を遂げていることから『Square(スクエア)』が今後、対応可能なQRコード決済の種類を拡大する可能性は充分に考えられるでしょう。

【理由②】PayPayや電子マネー等、日本向けのキャッシュレス決済に対応したこと

『Square(スクエア)』は、2020年8月からの非接触型電子マネー決済に対応しました。

これらの電子マネー決済は、海外への普及には至っておらず、日本独自の決済手段です。

つまり、『Square(スクエア)』のポリシーである

という言葉の通り、日本のキャッシュレス決済の普及状況に合わせて、決済手段を増やしたのです。

そして、2022年8月9日より『Square(スクエア)』にPayPay決済が追加されました。

元々、技術的にQRコード決済に対応可能であるとジャック・ドーシーCEOは発言しておりましたが、実際に対応したことでその発言が真実であることが証明されました。

また、QRコード決済という新たな決済方式に対応できるよう仕様変更をしたことで、他のQRコード決済ブランドを追加することは現実的に可能なはずです。

現在、QRコード決済の国内シェアの多くを占めているのがPayPayですが、それに追従する楽天ペイ、d払い、auPAYといった通信キャリア系のQRコード決済に、将来的には対応する可能性は充分高いと言えるでしょう。

Square（スクエア）は、米国企業だからQRコード決済への対応はない？

米国発サービスである『Square(スクエア)』は、

と考える方もいるかと思いますが、『米国発サービス』であることがQRコード決済への対応を否定するには根拠が薄いでしょう。

そもそも、キャッシュレス決済は、国ごとに普及状況が大きく異なります。

例えば、アメリカではクレジットカードが主流ですが、中国ではQRコード決済が主流であったり、スウェーデンではデビットカードが主流であったり、と国によって需要の高い決済手段は様々です。

そのため、米国発のサービスであっても、その国のキャッシュレス事情に合わせたサービス展開が求められるわけです。

繰り返しになりますが、『Square(スクエア)』は日本でのサービス展開の取り組みとして、日本独自の決済手段である電子マネー決済に対応しており、国ごとのキャッシュレス事情に合わせたサービス展開を行っております。

こうした理由から『米国発サービス』だからQRコード決済に対応しないということは可能性として低いと考えられます。

QRコード決済の導入方法とおすすめの決済サービスは？

現在、『Square(スクエア)』で対応可能なQRコード決済はPayPayのみ。

将来的には対応可能なQRコード決済が増える可能性はありますが、現時点ではPayPay以外のQRコード決済に未対応です。

「QRコード決済への対応はPayPayだけで問題ない」という方は、Squareアカウントを開設の上、以下の記事をご覧ください。

しかし、

という場合には、Square（スクエア）以外の決済サービスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

QRコード決済を導入する方法は、

上記のいずれかです。

それぞれの導入方法の特徴、おすすめの決済サービスについて解説していきます。

PayPay等、各QRコード決済と直接契約する

カード決済や電子マネー決済を導入する場合、決済システムの構築やセキュリティ対策を店舗側で行った上で、厳しい審査を受ける必要あるため、よほど規模感の大きい会社でない限りは仲介業者である決済代行会社を利用するのが一般的です。

QRコード決済の場合、決済システムをQRコード決済各社が構築していることが多く、店舗の負担なく、直接契約することが可能です。

直接契約する最大のメリットは安価な料率で導入できる点です。

キャッシュレス導入において、ネックとなる決済手数料が無料、または安価な料率で導入できる点は非常に魅力的ですが、以下のようなデメリットも存在します。

つまり、レジ周りがQRコードだらけになってしまったり、管理が大変になってしまうわけです。

直接契約して導入する場合は、やみくもにQRコード決済を導入するのではなく、導入する条件を設けてそれを満たすものだけ導入すると良いでしょう。

sterapack等の決済代行サービス経由で契約を行う

決済代行サービスとは、お店に代わって決済サービスと契約を行い、さまざまな決済方法を簡単に導入できるようシステムや周辺機器を提供する仲介業者です。

決済代行会社を利用するメリットは、一度の申し込みでカード決済・電子マネー・QRコード決済など豊富なキャッシュレス決済をまとめて導入できるだけなく、売上情報や決済方法まで一元管理できる点です。

決済代行会社のデメリットは、決済サービスとお店の間に仲介役として入るため、直接契約する場合に比べて決済手数料が少し高いことです。

しかしながら、多くのキャッシュレス決済を一つの決済端末、一つの管理画面、一つのサポート窓口でまとめて管理できるため、会計業務や経理処理を効率的に行うことができます。

具体的には、三井住友カード系の決済サービス『stera pack 』は、高性能なマルチ決済端末を無料提供しているため、初期費用が一切掛かりません。決済手数料も『Square（スクエア）』より安価なだけでなく、国内主要キャッシュレス決済に網羅的に対応可能です。

今なら1年間月額無料で使える『お試しプラン』の提供をしているため、初めてのキャッシュレス決済導入にもおすすめです。

まとめ

以上、『Square(スクエア)』が今後QRコード決済に対応するのか、について考察してみました。

QRコード決済は、日本国内でのシェアを大きく拡大しているため、『Square(スクエア)』が今後、QRコード決済への対応を拡大する可能性は充分あると思います。

しかし、現時点で公式から対応の有無について発表がないため、PayPay以外のQRコード決済を導入する場合は、他サービスを利用する必要があります。

QRコード決済各社と直接契約することで、決済手数料は安価になりますが、管理コストを考えると個人的には『stera pack 』等の決済代行サービスの利用がおすすめです。

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• 審査結果は最短15分！即日カード決済が導入できる
• 開業したばかりの個人事業主でも導入できる
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